保有株式数に応じて、「株主優待乗車証」およびグループ会社で利用できる「株主優待券」が贈られます。なお、保有3年以上1000株以上保有の株主に対しては、追加で電車全線優待乗車券8枚が贈られます。
保有株式数 | 優待内容 |
100株以上 | 電車全線優待乗車券2枚 |
200株以上 | 電車全線優待乗車券4枚 |
1,000株以上 | 電車全線優待乗車券20枚 及び 高速バス優待券2枚 |
1,400株以上 | 電車全線優待乗車券28枚 及び 高速バス優待券3枚 |
2,000株以上 | 電車全線優待乗車券40枚 及び 高速バス優待券4枚 |
2,400株以上 | 電車全線優待乗車券48枚 及び 高速バス優待券5枚 |
3,000株以上 | 電車全線優待乗車券60枚 及び 高速バス優待券6枚 |
3,400株以上 | 電車全線優待乗車券68枚 及び 高速バス優待券7枚 |
4,000株以上 | 電車全線優待乗車券80枚 及び 高速バス優待券8枚 |
4,400株以上 | 電車全線優待乗車券88枚 及び 高速バス優待券9枚 |
5,000株以上 | 電車全線優待乗車券100枚 及び 高速バス優待券10枚 |
5,400株以上 | 電車全線優待乗車券108枚 及び 高速バス優待券11枚 |
6,000株以上 | 電車全線優待乗車券30枚 及び 電車全線優待パス1枚 及び 高速バス優待券20枚 |
11,400株以上 | 電車全線優待乗車券40枚 及び 電車・バス全線優待パス1枚 及び 高速バス優待券30枚 |
◆贈呈時期
3月末基準日:5月末
9月末基準日:11月末
◆有効期限
3月末基準日:6月~11月
9月末基準日:12月~翌年5月
◆継続保有の条件
長期保有株主優待は、当該基準日を含む直近7回のすべての基準日(3月31日、9月30日)に継続して、当社株式を1,000株以上保有され、かつ、株主番号が同一である株主様に限り、現行の優待制度に加えて発行いたします。
次権利日 | 優待利回り | 貸借区分 | 前日終値 |
9月26日 (161日) | 0.14% (GL-8.1) | 貸借銘柄 | 4093円 |
優待関係適時開示情報 |
発表はありません |
優待基礎データ
利回り
利回り区分 | 利回り(100株) |
---|---|
配当利回り | 0% |
優待利回り | 0.28% |
総合利回り | 0.28% |
※優待利回りについて、市場価格が不明なものは比較のために公称価格に対して独自に係数をかけています。例えば、カタログギフトは0.6倍、食品は0.5倍、自社商品は0.4倍などとなっておりますので優待利回りについてはご参考までにご覧くださいませ
株数毎の必要金額
株数 | 概算必要金額 |
---|---|
100株 | 約41万円 |
200株 | 約82万円 |
1000株 | 約409万円 |
1400株 | 約573万円 |
2000株 | 約819万円 |
2400株 | 約982万円 |
3000株 | 約1228万円 |
3400株 | 約1392万円 |
4000株 | 約1637万円 |
4400株 | 約1801万円 |
5000株 | 約2047万円 |
5400株 | 約2210万円 |
6000株 | 約2456万円 |
11400株 | 約4666万円 |
一般信用関係データ
クロスコスト計算
計算株数 :
計算金額 :
計算日数 :
買建手数料:
買建金利 :
売建手数料:
貸株料金 :
管理費等 :
手数料合計:
直近の一般信用在庫履歴(過去24時間)
前回権利日の一般信用在庫(過去30日間)
カブドットコム証券における過去1週間の抽選倍率
日付 | 抽選対象在庫 | 申込株数 | 抽選倍率 |
---|---|---|---|
24年4月19日 | 872700株 | 0株 | 0倍 |
24年4月18日 | 872700株 | 0株 | 0倍 |
24年4月17日 | 872700株 | 0株 | 0倍 |
24年4月16日 | 872700株 | 0株 | 0倍 |
24年4月15日 | 872700株 | 0株 | 0倍 |
カブドットコム証券における過去1週間のプレミアム料推移
制度信用関係データ
理論逆日歩
直近の逆日歩履歴
日時 | 逆日歩 | 日数 | 貸株超過 | 規制 |
---|---|---|---|---|
4月18日 | 0円 | -日 | - | |
4月17日 | 0円 | -日 | - | |
4月16日 | 0円 | -日 | - | |
4月15日 | 0円 | -日 | - | |
4月12日 | 0円 | -日 | - |
当該ページの情報については、情報の正確性のチェックはしておりませんため、誤った情報が表示されている可能性があります。このことについてご留意頂き、投資判断においてはご自身で再度情報の正確性をご確認いただきますようお願いいたします。