1年以上継続保有する株主に対して、保有株式数に応じて株主優待専用WEBサイトで利用できるお買い物金券及びオリジナルグルメセットが贈られます。
保有株式数 | お買い物金券 |
100株以上 | 2,000円相当の商品 (鰹昆亭の和風だし等) |
500株以上 | お買い物金券4,000円相当 |
1,000株以上 | お買い物金券10,000円相当 |
◆継続保有の条件
継続保有期間1年以上とは、5月31日及び11月30日の当社株主名簿に同一株主番号で連続 3回以上記載または記録され、すべての記載または記録回で同一基準の株式数を保有してい ることとします。
2024年7月12日
各 位
上場会社名 株式会社IKホールディングス
代表者 代表取締役会長兼CEO 飯田 裕
(コード番号 2722 東証スタンダード・名証 プレミア)
問合せ先責任者
常務取締役管理統括 高橋伸宜
(TEL. 052-380-0260)
株主優待制度の変更に関するお知らせ
当社は、本日開催の取締役会において、株主優待制度の変更について決議いたしましたので、下記のと
おりお知らせいたします。
記
株主優待制度の変更
(1)変更の理由
当社は、株主の皆様の日頃のご支援に感謝するとともに、当社株式への投資の魅力を高め株主の皆
様に中長期的に当社株式を保有していただくことを目的として株主優待を実施しております。
この度、総合的に検討を行いました結果、株主優待配送時における株主様ご不在時の再配達による
CO2の排出削減、エネルギー等の削減などサステナビリティの観点から100株以上500株未満の株主
様に対しましては、当社が選定したポスト投函可能な商品に変更いたし、1,000株以上保有の株主様
にはグルメセットを取りやめ、株主様のお好きな商品を当社ホームページ掲載の「優待.jp」から ご自
身で選んでいただけるお買物金券10,000円を贈呈することに変更いたしました。
なお、継続保有期間1年以上の株主様が対象となることについては変更ありません。
(2)変更の内容
保有株式数
変更前
(2024年5月31日基準日まで)
変更後
(2025年5月31日基準日から)
100株以上
500株未満
お買物金券2,000円
2,000円相当の商品
(鰹昆亭の和風だし等)
500株以上
1,000株未満
お買物金券4,000円 同左
1,000株以上
お買物金券4,000円+
グルメセット10,000円相当
お買物金券10,000円
(注) 1.継続保有期間1年以上とは、5月31日及び11月30日の当社株主名簿に同一株主番号で連続
3回以上記載または記録され、すべての記載または記録回で同一基準の株式数を保有してい
ることとします。
2.お買物金券は1度きりでのご利用となります。利用残しがありましてもお釣りは出ませんの
でご了承下さい。
(3)変更の時期
2025年5月末日現在の株主名簿に記載または記録された株主様より変更後の基準に基づき実施い
たします。
以 上
次権利日 | 優待利回り | 貸借区分 | 前日終値 |
5月28日 (189日) | 2.11% (GL19.6) | 貸借銘柄 | 380円 |
優待関係適時開示情報 |
株主優待の変更に関するお知らせ(24/07/12) |
優待基礎データ
利回り
利回り区分 | 利回り(100株) |
---|---|
配当利回り | 0% |
優待利回り | 0% |
総合利回り | 0% |
※優待利回りについて、市場価格が不明なものは比較のために公称価格に対して独自に係数をかけています。例えば、カタログギフトは0.6倍、食品は0.5倍、自社商品は0.4倍などとなっておりますので優待利回りについてはご参考までにご覧くださいませ
株数毎の必要金額
株数 | 概算必要金額 |
---|---|
100株 | 約4万円 |
500株 | 約22万円 |
1000株 | 約44万円 |
一般信用関係データ
クロスコスト計算
前回権利日の一般信用在庫(過去30日間)
カブドットコム証券における過去1週間の抽選倍率
日付 | 抽選対象在庫 | 申込株数 | 抽選倍率 |
---|---|---|---|
過去2週間に抽選はありませんでした |
制度信用関係データ
理論逆日歩
直近の逆日歩履歴
日時 | 逆日歩 | 日数 | 貸株超過 | 規制 |
---|---|---|---|---|
11月20日 | 0円 | -日 | - | |
11月19日 | 0円 | -日 | - | |
11月18日 | 0円 | -日 | - | |
11月15日 | 0円 | 1日 | ▲-1500株 | |
11月14日 | 0円 | -日 | - |
当該ページの情報については、情報の正確性のチェックはしておりませんため、誤った情報が表示されている可能性があります。このことについてご留意頂き、投資判断においてはご自身で再度情報の正確性をご確認いただきますようお願いいたします。