保有株式数および保有期間に応じて、図書カードが贈られます。なお、2026年10月末は40周年記念株主優待として図書カード1000円が追加されます。
| 保有株式数 | 保有1年未満 | 保有1年以上 |
| 500株以上 | 図書カード1000円相当 | 図書カード1500円相当 |
| 1000株以上 | 図書カード2000円相当 | 図書カード3000円相当 |
◆継続保有の条件
保有年数1年以上とは、以下の条件を両方とも満たしている状態を指します。
・4 月末及び10月末の株主名簿に同一の株主番号で連続3回以上記載されていること。
・上記の記載期間において保有株式数が常に贈呈の基準を満たしていること。
◆贈呈時期
12月末頃発送の株主総会招集通知に同封する予定
2026年7月16日
各 位
会社名
株式会社 トップカルチャー
代表者名
代表取締役社長CEO 清水 大輔
(コード番号7640・東証スタンダード)
問合せ先
取締役経営企画室長兼管理本部長 吉田 勝一
TEL
025-232-0008
https://www.topculture.co.jp
創立40周年記念株主優待の実施に関するお知らせ
当社は、本日開催の取締役会において、創立40周年記念株主優待を実施することを決議いたし
ましたので、お知らせいたします。
記
1.目的
当社は、2026年12月12日に創立40周年を迎えます。これもひとえに株主の皆様をはじめ、
当社グループに関わる多くの関係者の皆様のご支援の賜物と心より感謝申し上げます。
つきましては、これまでご支援いただきました株主の皆様に感謝の意を込めて、創立40周年
記念株主優待を実施することといたしました。
2.創立40周年記念株主優待の内容
図書カードを以下の基準に従って贈呈いたします。
(1) 保有年数1年未満
保有株式数 通常の株主優待 40周年記念株主優待 計
500株以上1,500株未満 1,000円分 1,000円分 2,000円分
1,500株以上 2,000円分 1,000円分 3,000円分
(2) 保有年数1年以上
保有株式数 通常の株主優待 40周年記念株主優待 計
500株以上1,500株未満 1,500円分 1,000円分 2,500円分
1,500株以上 3,000円分 1,000円分 4,000円分
(注)保有年数1年以上とは、以下の条件を両方とも満たしている状態を指します。
・4月末及び10月末の株主名簿に同一の株主番号で連続3回以上記載されていること。
・上記の記載期間において保有株式数が常に贈呈の基準を満たしていること。
3.株主優待の実施時期
2026年10月31日時点の当社株主名簿に記載されている株主様を対象に、保有株式数及び
保有期間に応じて実施いたします。
優待品は2026年12月末頃発送の株主総会招集通知に同封する予定です。
4.その他
創立40周年記念株主優待は今回限り実施するものでありますが、株主の皆様に対する利益
還元は、当社の経営の重要課題の一つであると認識しております。そのため、今後もさらなる
株主還元の充実を継続的に検討してまいります。
本件による2026年10月期の当社業績に与える影響は軽微であると見込んでおりますが、
開示すべき事項が発生した場合には速やかにお知らせいたします。
以 上
| 次権利日 | 優待利回り | 貸借区分 | 前日終値 |
| 10月28日 (96日) | 1.13% (GL0) | 貸借銘柄 | 172円 |
| 優待関係適時開示情報 |
| 創立40周年記念株主優待の実施に関するお知らせ(26/07/16) |
優待基礎データ
利回り
| 利回り区分 | 利回り(500株) |
|---|---|
| 配当利回り | 0% |
| 優待利回り | 0% |
| 総合利回り | 0% |
※優待利回りについて、比較のために公称価格に対して独自に係数をかけています。例えば、カタログギフトは0.6倍、食品は0.5倍、自社商品は0.4倍などとなっておりますので優待利回りについてはご参考までにご覧くださいませ
株数毎の必要金額
| 株数 | 概算必要金額 |
|---|---|
| 500株 | 約9万円 |
| 1000株 | 約17万円 |
制度信用関係データ
理論逆日歩
直近の逆日歩履歴
| 日時 | 逆日歩 | 日数 | 貸株超過 | 規制 |
|---|---|---|---|---|
| 7月24日 | 0円 | -日 | - | |
| 7月23日 | 0円 | -日 | - | |
| 7月22日 | 0円 | -日 | - | |
| 7月21日 | 0円 | -日 | - | |
| 7月17日 | 0円 | -日 | - |
当該ページの情報については、情報の正確性のチェックはしておりませんため、誤った情報が表示されている可能性があります。このことについてご留意頂き、投資判断においてはご自身で再度情報の正確性をご確認いただきますようお願いいたします。
