8045 横浜丸魚

3月優待銘柄

保有株式数に応じて、クオカード(3月末)及び自社取扱商品 又は 取引先施設利用券(9月末)が贈られます。

保有株式数3月末9月末
100株以上クオカード1000円相当
300株以上クオカード1000円相当自社取扱商品 又は 取引先施設利用券 5000円
500株以上クオカード3000円相当自社取扱商品 又は 取引先施設利用券 10000円

◆贈呈時期
毎年6月上旬にお送りする「定時株主総会招集ご通知」に同封

2026年8月6日
各 位
会 社 名 横 浜 丸 魚 株 式 会 社
代表者名
代 表 取 締 役 社 長
小 島 雅 裕
(コード番号:8045 東証スタンダード市場)
問合せ先
取締役執行役員管理統括部長
小 畑 和 洋
(TEL.045-459-2921)
株主優待制度の変更(中間優待の新設)に関するお知らせ
当社は、2026 年 8 月 6 日開催の当社取締役会において、下記のとおり株主優待制度を変更すること
を決議いたしましたので、お知らせいたします。
1. 株主優待の内容変更(中間優待の新設)の目的
当社では、投資家層の更なる拡大に向け、より多くの投資家の皆さまに、当社株式を長期にわたって
保有していただくとともに、中長期的な目線で当社事業への理解を深め、ご支援いただきたいという考
えのもと、株主の皆様からの日頃のご支援に感謝の気持ちを表すとともに、当社株式の投資魅力を高め
ることを目的として、次のとおり株主優待制度を変更(中間優待の新設)いたします。
当社といたしましては、本優待制度が、引き続き、当社株式の認知度及び投資魅力を向上させ出来高
や流動性を高めることを期待しております。
(1)中間優待の新設
従来の期末優待(基準日 3月31日)に加え、新たに中間優待(基準日 9月30日(毎年9月末日))
を設けることといたしました。
(2)継続保有期間要件に関するご留意事項
継続保有期間要件については従来からの変更はなく、期間についての要件はございません。
2. 変更の内容
(変更前)

保有株式数 優待内容
期末優待
100株以上500株未満 1,000円分のクオカード
500株以上 3,000円分のクオカード
・進呈時期については、毎年6 月上旬に発送する「定時株主総会招集ご通知」に同封することを予定し
ております。
(変更後)

保有株式数 優待内容
期末優待
(毎年3月末)
100株以上500株未満 1,000円分のクオカード
500株以上 3,000円分のクオカード
中間優待
(毎年9月末)
300株以上500株未満
5,000円分の当社取扱商品又は当社取引先施設利用券
(選択制)
500株以上
10,000円分の当社取扱商品又は当社取引先施設利用券
(選択制)



2

・進呈時期については、中間優待は毎年12月に選択用紙を発送し、3月中旬~4月に進呈、期末優待は
毎年6 月に発送を予定しております。なお、期末優待については、同時期に発送する「定時株主総会招
集ご通知」に同封することを予定しております。

3. 中間優待の選択方法
中間優待のご選択にあたっては、「株主優待受取方法のご案内」に記載される QR コードを読み取り、
Web上でご希望の優待品を選択いただきますようお願いいたします。
※1 選択期限を過ぎた場合は当社指定の優待品となるため、選択期限内の手続き完了をお願いいたし
ます。また、選択した優待商品によって消費期限がございますのでご注意ください。
※2 優待選択用紙(QR コード)の紛失、滅失、盗難、偽造、変造又は第三者による不正利用等につい
て当社はその責任を負わず、優待選択用紙(QRコード)の再発行・再発送又は代替品等の提供等は
行いませんのでご注意ください。
※3 優待商品の発送につきましては、株主名簿上のご住所へ発送いたします。

4. その他
本優待制度の詳細内容については改めてお知らせいたします。


以 上

次権利日優待利回り貸借区分前日終値
9月28日
(16日)
0.33%
(GL0)
制度信用銘柄2002円
優待関係適時開示情報
株主優待制度の変更(中間優待の新設)に関するお知らせ(26/08/06)

優待基礎データ

利回り

利回り区分利回り(300株)
配当利回り0%
優待利回り0%
総合利回り0%

※優待利回りについて、比較のために公称価格に対して独自に係数をかけています。例えば、カタログギフトは0.6倍、食品は0.5倍、自社商品は0.4倍などとなっておりますので優待利回りについてはご参考までにご覧くださいませ

株数毎の必要金額

株数概算必要金額
100株約20万円
300株約60万円
500株約100万円

当該ページの情報については、情報の正確性のチェックはしておりませんため、誤った情報が表示されている可能性があります。このことについてご留意頂き、投資判断においてはご自身で再度情報の正確性をご確認いただきますようお願いいたします。


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